デザイン案件のトラブルを防ぐ｜追加修正・納品条件の確認と返信例

「少しだけ直してほしい」が重なり、予定していた作業時間を超えてしまった。
デザイン案件では、作る技術だけでなく、変更の範囲をその都度確認することも必要になります。

この記事では、依頼を受けた後に条件が広がる場面を中心に、着手を止めて確認する箇所と返信例を紹介します。
例文は編集部が作成した架空のものです。
個別の契約の効力を判断するものではありません。

「微修正」と「別の制作」を混ぜない

色を一か所変える場合と、構成を作り直す場合では、必要な時間が違います。
相手が使った「少し」という言葉だけで、追加作業を引き受けないようにします。

「追加料金にする」と一方的に決めるのではなく、当初の合意を確認して、費用と納期の変更が必要かを相談します。
確認が終わる前に作業を進めると、どこまで合意していたかが曖昧になります。

追加依頼への返信例

次は、最初の合意が「画像1サイズ・修正2回」だった場合の架空例です。
実際に合意していない条件を、後からこの文面で作らないでください。

ご連絡ありがとうございます。今回の「別サイズ3点の追加」について確認させてください。当初は画像1サイズでお見積もりしているため、追加3点のサイズと掲載先を教えていただけますか。作業内容を確認後、追加費用と納期をご案内します。ご同意をいただいてから追加分に着手します。

最初から金額を即答する必要はありません。
追加サイズで文字組みや画像の切り抜きまで変わるのか、先に確認した方が見積もりを作りやすくなります。

確認者が増えたら、窓口と承認の順番をそろえる

担当者の確認後に上司や別部署から修正が届く場合、作業回数を自分だけで制御しにくくなります。
制作前に「修正のご意見は一度まとめて送っていただけますか」と相談しておきます。

初稿提出日、相手の確認期限、修正反映日、最終承認者を一組で記録します。
相手の回答が遅れた場合に納期をどう調整するかも、できれば先に確認します。
返信がないことを承認とみなす条件を、合意なしに適用しないでください。

口頭の条件を、確認できる形で残す

打ち合わせで決めた数量や締切は、後から参照できる文章にまとめて認識を合わせます。
発注書や契約書があっても、追加依頼の内容がそこへ反映されていない場合は別に記録します。

公正取引委員会のフリーランス法の案内では、対象となる業務委託について、発注側が必要な取引条件を書面または電磁的方法で明示する義務を説明しています。
当事者や取引によって適用関係は異なります。
以下のメモは作業範囲の確認用であり、法律上の明示事項をすべて満たす書式ではありません。

変更依頼を受けた日：
依頼者・確認窓口：
当初の制作範囲：
追加・変更する範囲：
変更しない範囲：
追加費用と支払条件：
変更後の納期：
合意した日時・記録先：
着手可否：未合意／確認中／合意済み

条件や支払いで解決しない問題が起きた場合は、利用サービスの相談窓口や専門の相談先へ、記録を整理して相談します。

利益が減る原因を、金額と時間の両方で見る

修正回数が予定内でも、一回ごとの作業量が大きければ採算は変わります。
「2回までだから大丈夫」とせず、追加依頼ごとに見込み時間を記録しておくと、次回の見積もりにも使えます。

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応募前に決める内容はデザイン案件の始め方で確認できます。

作成：副業スタック編集部。公式情報の確認日：2026年9月11日。